SESエンジニアの7つのデメリットと完全回避策【2026年版】実例データと対策を徹底解説

デメリット1：案件アサインにエンジニアの希望が通りにくい場合がある

SESエンジニアにとって最も多い不満の一つが「希望した案件に参画できない」という問題です。SES企業によっては、エンジニアの技術的希望や業界希望よりも、会社の都合（取引先との関係・売上優先・人員埋め合わせ）で案件が決まるケースがあります。

具体的には「フロントエンド希望なのにインフラ案件に入れられた」「リモート希望なのに客先常駐を強いられた」といったケースが報告されています。

回避策：入社前の面接で「案件アサインポリシー」を徹底確認

以下の質問を必ず入社前の面接・見学で確認してください。

• 「エンジニアの希望技術領域はどの程度アサインに反映されますか？希望一致率を教えてください」
• 「希望に合わない案件を打診された場合、断ることはできますか？」
• 「年間のアサイン実績をデータで見せてもらえますか？」

入社前にこの確認ができる企業を選ぶことがデメリット回避の第一歩です。

デメリット2：単価・給与の上限が見えにくい

SES企業のマージン構造（会社がエンジニアの月単価から20〜40%を受け取る仕組み）により、フリーランスと比べると収入の上限が低くなる傾向があります。たとえば月単価80万円の案件でもマージン30%を引かれると、エンジニアへの還元は月56万円（年収672万円相当）にとどまります。

また、SES企業によっては単価テーブル（経験年数×技術スキルで給与が決まる固定制）を採用しており、実際の市場単価と乖離した評価がなされるケースもあります。

回避策：還元率・評価制度を事前確認し「高還元SES企業」を選ぶ

以下の3点を事前に確認することで、収入面のデメリットを最小化できます。

• 還元率70%以上を確認：「月単価の何%がエンジニアへの還元ですか？」と直接質問する
• 評価制度の透明性：「単価アップの基準と頻度を教えてください」（半年〜1年ごとに見直しがある企業が理想）
• 市場連動型評価：エンジニアの技術スキル・資格取得に応じた単価交渉の実績を確認する

半年ごとのキャリアレビューで市場価値に見合った報酬への引き上げを交渉できます。

デメリット3：客先常駐による帰属意識の薄れと孤立感

長期間クライアント企業に常駐するSESエンジニアは、所属するSES企業との一体感が薄れやすく、「自分はどこの社員なのか」というアイデンティティの問題を抱えることがあります。また、クライアント側のチームメンバーとの関係構築がうまくいかず、孤立感を感じるケースも報告されています。

つまり、参画初期さえ乗り越えられれば、孤立問題は時間の経過とともに解消されることが多いのです。

回避策：参画初期の関係構築と会社サポートの活用

• 参画初期（1〜2週間）の積極的コミュニケーション：朝礼・ランチへの積極参加、チームメンバーへの早めの自己紹介で関係の基盤を作る
• SES企業への定期報告：月1〜2回の面談でコーディネーターに現場の状況を報告。問題の早期発見・介入につなげる
• 社内コミュニティへの参加：SES企業主催の懇親会・勉強会に参加し、同じSES企業のエンジニア同士のつながりを構築する

株式会社HLTでは、SESで働くエンジニアからのキャリアや案件に関する相談を受け付けています。

デメリット4：スキルが特定の案件に偏って停滞するリスク

SESの大きなメリットである「多様な技術経験」の反面、長期間の同一案件参画によってスキルが固定化・停滞するリスクもあります。特に「長期案件への慣れ」や「コンフォートゾーンへの安住」によって、市場価値の高いスキルへの転換機会を逃してしまうケースがあります。

AI・クラウド・セキュリティなどの分野のスキルを求める企業が増えており、旧来の技術スタックのみを持つエンジニアの市場価値は相対的に低下しています。3〜4年同じ現場に留まり新技術を習得しなかったエンジニアが、市場単価の停滞に気づくケースも珍しくありません。

回避策：計画的なスキルロードマップの策定と定期的なスキル棚卸し

• 6ヶ月ごとのスキルマップ更新：「現在できること」「市場で求められること」「習得すべきこと」を定期的に整理する
• 同一案件は最長2〜3年で見直し：技術的な成長が止まったと感じたら、キャリアアドバイザーに案件変更を相談する
• 副業・個人プロジェクトでの技術習得：現在の案件外の技術はOSSへの貢献や個人開発で経験を積む

AIや生成AI領域への転換を希望したエンジニアには、移行期間中の学習支援（学習コンテンツ・資格補助）も提供しています。

デメリット5：「偽装請負」リスクと契約上のグレーゾーン

SES契約（準委任契約）において、クライアントがSESエンジニアに直接業務指示を出す「偽装請負」は労働者派遣法違反となります（厚生労働省「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律」参照）。しかし実態として、「クライアント担当者に直接指示されている」ケースはSES業界で一定数存在します。

偽装請負の状態は法的リスクをエンジニア本人が知らないまま抱えることになるうえ、スキルの評価が適切になされないリスクもあります。

回避策：契約内容の事前確認とコンプライアンス体制の強い企業選び

• 契約書の「業務委託範囲」を確認：作業の指示や勤怠管理がすべてSES企業の責任者から行われ、クライアントから直接指示を受けない体制になっているかを確認しておく
• 法令コンプライアンスへの取り組みを確認：入社前の面接で「偽装請負防止のための社内教育は実施していますか？」と質問する
• 問題発生時の相談窓口の確認：「クライアントから不当な指示を受けた場合、どこに相談すればいいですか？」を事前に確認する

SES企業を選ぶ際は、偽装請負の定義や判断基準、問題が起きたときの対応方法を入社前に説明してくれるかを確認しましょう。

デメリット6：スキルアップのための自己学習が必要

SESエンジニアとして市場価値を維持・向上させるには、業務時間外での継続的な自己学習が不可欠です。案件でしか使わない技術だけでは市場価値が頭打ちになりやすく、新しい技術トレンドへのキャッチアップは自己責任で行う姿勢が求められます。

業務外でも学習を続けているかどうかで、数年後に参画できる案件の幅には差が出てきます。継続的な学習習慣がキャリアと収入の分岐点になっています。

回避策：会社の学習支援制度を最大限活用し「学習の仕組み化」を図る

• 会社の資格補助制度を活用：年間5〜10万円の資格取得補助を「使いきる」ことを目標に、年間取得資格を計画する
• Udemy・Coursera等のオンライン学習を習慣化：通勤・昼休みを活用して週3時間以上の学習時間を確保する
• 社内勉強会への参加：SES企業主催の技術勉強会・もくもく会に定期参加し、学習コミュニティに所属する

デメリット7：案件終了後の次案件が見つかるまでの待機期間

案件終了から次案件参画までの「待機期間（スタンバイ）」は、SESエンジニアにとって精神的・経済的な不安要因になります。給与は保障されているものの、「早く次の現場に行きたい」「スキルが錆びる」という焦りを感じるエンジニアは少なくありません。

待機期間の長さは本人のスキルや市場の状況によって変わり、短ければ数日から数週間で次の案件が決まりますが、技術スキルが特定の領域に偏っている場合は1〜2ヶ月に及ぶケースもあります。

回避策：待機期間を「スキルアップ期間」として積極活用する

• 資格取得への集中：待機期間中は業務プレッシャーなく学習に集中できる絶好のタイミング。AWS試験・情報処理試験の受験をこの期間に集中させる
• 「スタンバイ期間の短縮実績」を企業に確認：入社前に「平均スタンバイ期間は何日ですか？」と質問し、数値で答えられる企業を選ぶ

エンジニアの次案件希望を案件終了の2ヶ月前から収集・マッチング開始することで、空白期間を最小化する体制を整えています。

悪質なSES企業を見分ける5つのチェックポイント

SESのデメリットが深刻になるのは、多くの場合「悪質な企業選び」が原因です。以下の5点を確認することで、入社前に問題のある企業を見極められます。

よくあるパターンの整理

株式会社HLTでは、SESで働くエンジニアからのキャリアや案件に関する相談を受け付けています。

事例1：希望と違う案件に悩んでいたエンジニアのケース（27歳・男性）

前職のSES企業でJavaの基幹システム案件に3年間アサインされ続け、「クラウドやPythonを学びたいのに現場が変わらない」と悩んでいた。HLTに転職後、入社面談でキャリア希望を詳細にヒアリング。「AWS×Pythonを使ったデータ基盤案件に3ヶ月以内に参画」という具体的な目標を立て、条件に合う案件を担当者と一緒に探していった。「前の会社では希望を伝えても『案件が来ないと難しい』と曖昧にされていたが、HLTは具体的に動いてくれた」と話す。

事例2：客先孤立と低単価に悩んでいたエンジニアのケース（30歳・女性）

前職SES企業でクライアント先に3年間常駐していたが、SES企業からのフォローが年1回程度しかなく孤立感が強かった。また、スキルアップしているにもかかわらず単価が3年間据え置きだった。「HLTに変えてから、自分のキャリアのことを本気で考えてくれる人が側にいる安心感が全然違う」と語る。

事例3：スキル停滞から最新技術領域へ転換したケース（35歳・男性）

COBOLメインフレームのエンジニアとして15年のキャリアを持つが、「このままでは市場価値が下がる」と危機感を感じてHLTへ相談。レガシー知識を活かしながら新技術を習得するという「スキルの橋渡し」戦略が功を奏し、1年後にはPythonとAWSを使ったクラウド移行案件に参画、月単価85万円を達成した。

よくある質問（FAQ）

Q1. SESはやめとけと言われますが、本当にやめた方がいいですか？

「やめとけ」という意見の大部分は、悪質なSES企業で働いた経験に基づくものです。良質なSES企業を選べば、スキルアップ・収入向上・ライフワークバランスを高いレベルで実現できます。本記事の「悪質な企業を見分ける5つのチェックポイント」を使って企業選びを慎重に行うことが重要です。

Q2. SESエンジニアは搾取される仕組みですか？

マージン（中間マージン）が存在するのは事実ですが、それはSES企業がキャリアサポート・案件紹介・法的保護・社会保険などのサービスを提供する対価でもあります。還元率70%以上・単価交渉可能・透明な評価制度を持つSES企業であれば、適切な対価を受け取りながらキャリアを形成できます。

Q3. SESエンジニアは将来性がありますか？

あります。経済産業省の予測では2030年にIT人材が最大79万人不足するとされており、ITエンジニアの需要は増し続けています。SESエンジニアは複数の技術・業界経験を持つため、特定企業・技術に依存しない「ポータブルなスキル」を持ちやすく、将来性は高いと言えます。

Q4. SESエンジニアの年収は上がりますか？

スキルアップと案件選択次第で大きく上がります。未経験入社から3年で月単価が1.5〜2倍になるケースは珍しくありません。AI・クラウド・セキュリティなどの需要の高い技術を習得し、資格取得で市場価値を証明することが年収アップの最短ルートです。

Q5. SESのデメリットはフリーランスになれば解消できますか？

一部は解消できますが、フリーランスにはフリーランス固有のデメリット（案件空白リスク・社会保険の個人負担・確定申告の手間・孤独感）があります。SESのデメリットが「良質な企業を選ぶことで解消できるもの」であれば、まずSES企業を変えることを検討し、SESの安定性とフリーランスの自由度のバランスを見極めてからフリーランス転向を判断することをお勧めします。

Q6. SESエンジニアが経験できる技術・スキルの幅は広いですか？

はい、SESは就業形態の中で最も多様な技術・業界を経験できる形態の一つです。ただし、案件の選び方が重要で、キャリアアドバイザーと連携して「スキルの幅を広げる案件選択」を意識的に行うことが大切です。

SES就業前に確認すべき入社前チェックリスト（完全版）

以下のチェックリストを面接・企業調査に活用し、デメリットのリスクが低い企業を見極めましょう。全項目に「OK」がつく企業が理想的です。

• ☐ 還元率：月単価の70%以上がエンジニアへの還元ですか？（数値で確認）
• ☐ 単価見直し：スキルアップ・資格取得時に単価交渉できる仕組みがありますか？
• ☐ 案件アサイン：エンジニアの希望技術領域への参画率が85%以上ですか？
• ☐ 案件の断り：希望に合わない案件を断ることができますか？
• ☐ 定期面談：月1回以上の専任アドバイザーとの面談が保証されていますか？
• ☐ 待機期間：スタンバイ期間中も基本給100%が保障されていますか？
• ☐ 平均スタンバイ：平均スタンバイ日数は10〜15日以内ですか？
• ☐ 資格補助：AWS・情報処理試験等の受験費用補助制度がありますか？
• ☐ コンプライアンス：偽装請負防止のための社内ガイドラインがありますか？
• ☐ 口コミ評価：OpenWork等のエンジニア評価が3.5以上ですか？
• ☐ 在籍年数：エンジニアの平均在籍年数が3年以上ですか？

まとめ：SESのデメリットは「知識と準備」で回避できる

本記事で解説したSESエンジニアの7つのデメリットと回避策をまとめます。

• ✅ 案件アサインの問題 → 入社前に希望反映率・断れるかを確認
• ✅ 収入の上限問題 → 還元率70%以上・単価交渉可能な企業を選ぶ
• ✅ 客先孤立の問題 → 参画初期の積極的コミュニケーション＋会社の定期面談
• ✅ スキル停滞リスク → 6ヶ月ごとのスキルマップ更新と案件変更の相談
• ✅ 偽装請負リスク → コンプライアンス体制の強い企業選び
• ✅ 自己学習の必要性 → 会社の学習支援制度を活用して「仕組み化」
• ✅ 待機期間の不安 → スキルアップ期間として積極活用・平均スタンバイ日数の少ない企業を選ぶ

SESエンジニアのデメリットの大部分は、「良質な企業選び」と「事前の確認・準備」によって大幅に軽減できます。悪質な企業に入社してしまうリスクを避けるために、本記事の「5つのチェックポイント」を入社前の企業評価に必ず活用してください。

参考文献・出典

• 経済産業省「IT人材需給に関する調査」（2024年更新版）https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/
• 厚生労働省「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律」https://www.mhlw.go.jp/